Mobility DX PROGRAM

モビリティ分野における実践DX人材育成リカレント教育プログラム
データサイエンスの技術を学び,
実践を通して課題解決力のあるデータサイエンティストを目指しませんか?
超スマート社会のデータサイエンティストに必要な3要素(実世界データ知識,ツールの活⽤スキル,異分野との協業マインド)の育成を⽬的として,2019年度から実践データサイエンティスト育成プログラムを運営してきました.本プログラムは,より産業分野へ適応したプログラムとして,モビリティ分野を対象に実践データサイエンティスト育成プログラムを再編・拡充したものとなっています.
 本プログラムは,名古屋大学未来社会想像機構モビリティ社会研究所(GREMO)、同機構超学際人材育成室、卓越大学院プログラム「ライフスタイル革命のための超学際移動イノベーション人材養成学位プログラム (TMI)」の協力のもと開講します.
 本プログラムでは,企業などから提供されるデータを⽤いて,実社会の課題をグループワークで解決する「実世界データ演習」を実施します.また,実世界データ演習の取組に必要な能⼒を養うための講義科⽬を開講します.本プログラムの修了者には「修了証」を授与します.
履修証明プログラム
モビリティ分野における実践DX人材育成リカレント教育プログラムは,名古屋大学の履修証明書プログラムです.修了要件を満たしたプログラム履修生には,履修証明書を発行します.
内容・スケジュール

内容

講義:数理・データサイエンス x モビリティ

モビリティ分野におけるデータサイエンスを実践する上で必要な基礎からデータサイエンスのためのツールを学び,また,その応用分野や経営的な観点からの講義を多数用意しています.
 演習にすすむためには,基礎的なデータツールの使い方および機械学習などについて学びます.それ以外の講義は,任意に受講いただけます.

演習(プログラム履修生のみ)

課題について,社会人と学生が混成チームに分かれて課題解決に向けたグループワークを実施し,改題解決に関する提案(コンサルテーション)を行います.

スケジュール

年間のスケジュールの目安は以下のようになります.
開催年度によって多少前後する可能性がありますので,
募集要項などの情報にご注意ください.

履修開始前:  ~ 5月

  • 4月下旬:応募締切
  • 5月中旬:面接審査
    (プログラム履修生のみ;書類審査結果による)

履修期間:6月 ~ 翌 1 月

  • 6月:講義開始
  • 9月下旬:選抜面接
    (大学院生プログラム履修生のみ)
  • 10月上旬:実世界データ演習開始
    (プログラム履修生のみ)

履修終了後: 2 月

  • 2月中旬:修了判定
  • 2月下旬:修了式
募集:履修生・課題提供
社会人

モビリティ分野における実践DX人材育成リカレント教育プログラム

プログラム履修生

社会人・大学・異分野の履修生とグループを組んで,実データを用いた課題解決に取り組みます.
大学院生

モビリティ分野における実践DX人材育成プログラム

プログラム履修生

社会人・大学・異分野の履修生とグループを組んで,実データを用いた課題解決に取り組みます.
大学院生・社会人

モビリティ分野における実践DX人材育成リカレント教育プログラム

講義履修生

E-learningのみ
企業・自治体等

実世界データ演習

課題提供

組織様などから本プログラムで実施する「実世界データ演習」の課題提供を募集しています.

不明点があれば,FAQをご覧いただくか,お問い合わせください

関連制度
職業実践力育成プログラム(BP)
本制度は,大学等におけるプログラムの受講を通じた社会人の職業に必要な能力の向上を図る機会の拡大を目的として,社会人や企業等のニーズに応じた実践的・専門的なプログラムを文部科学大臣が認定するものです.2023年12月,モビリティ分野における実践DX人材育成リカレント教育プログラムが「職業実践力育成プログラム」(BP)として採択されました.
申請書(様式1様式2
一般教育訓練給付金制度
「モビリティ分野における実践DX人材育成リカレント教育プログラム」(プログラム履修生)は,厚生労働省の「一般教育訓練」に関する教育訓練給付金制度の講座指定を受けています.(明示書
ただし,以下の点にご注意ください.  
・履修期間が2年間になる場合、適用できません.
・講義履修生(演習なし)は対象外です.  

一般教育訓練とは,働く人の主体的な能力開発の取組を支援し,雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とする雇用保険の給付制度です(詳細につきましては,厚生労働省のHPをご覧ください).一定の条件を満たす者が一般教育訓練を修了し所要の申請手続きを行った場合,本人自らが教育訓練施設に支払った受講費用の20%(上限10万円)が訓練修了後に支給されます. 給付条件や手続きの詳しい内容は,ハローワークにお問い合わせください.